集団ストーカー とは
集団ストーカー（しゅうだんストーカー）とは組織的に連携し、特定の個人に対して、長期間ににわたり監視・付きまとい、心理的虐待、スパイ工作、テクノロジー犯罪（エレクトロニックハラスメント（electronic harassment)）をする人達、及びその行為を指します。
概要
"集団ストーカー"という名称はこの犯罪の被害者が名付けたもので、正式名称ではありません。正式名称は不明です。英語圏では、集団ストーカーやテクノロジー犯罪のターゲットにされた被害者を、「Targeted Indiviual」または「Targeted Indiviuals」と呼びます。集団ストーカーの犯罪手法は世界中で完全に一致しており、被害者は全世界にいます。
※2017年、G20サミットへ嘆願書を送った世界17団体（＋2団体）を元に、オーストラリア、ベルギー、カナダ、中国、チェコ共和国、イタリア、フランス、日本、オランダ、ポーランド、ロシア、スウェーデン、イギリス、アメリカを赤く塗り、第2回 Targeted Individual Day, 世界抗議活動に参加した国の内、先述の被害者１９団体がある国以外の地域を、黄色に塗ったのがこちらの地図になります。
毎年8月29日は、Targeted Individual Day（TI-day）と定め、世界各地で抗議活動が行われています。参加国や参加者は、年々増加しています。
引用元：https://ameblo.jp/raquell2012/entry-12541291490.html
Targeted Individual Dayは、世界中の被害者が連携して立ち上がり、8月29日という具体的な日を被害者の日とし、一斉にこの犯罪の存在と、標的された個人、ターゲッテド インディビジュアル（Targeted Individual）と呼ばれる人たちとはどの様な人達なのか、世の中に周知して、被害者の存在を数で示し抗議することを目的にしています。
集団ストーカー（Targeted Indiviuals）の本質は、最新の秘密警察プログラムと極秘軍事諜報兵器を組み合わせた超国家的な極秘諜報ネットワークと、先端科学を利用した人体実験の融合であり、ストーカーの系統ではなく、秘密警察の系統に近いです。
中核には、各国の政府を所有する王侯貴族連合直轄のシンクタンクと情報機関があり、スパイ協定で連携しながら各協力機関に指令を出しています。この犯罪の特徴は、超国家的かつ超法規的であり警察が取り締まらないことにあります。
日本国内の被害者は47都道府県すべてで確認されており、被害者総数は、ＮＰＯテクノロジー犯罪被害ネットワークが確認しているだけで2.226名を超えています。実際は、この数字をはるかに超える被害者が存在します。リチャード・ライトハウス（Richard lighthouse）博士のサイトによると、米国だけで約17万人の被害者がいます。日本でも数万人規模の被害者がいると考えられます。
集団ストーカーに関与している組織は全世界で共通しており、軍、情報機関、警察が主体です。協力組織として各宗教団体、企業、研究所、対テロ組織、防犯ネットワーク、マフィア（やくざ）などがおり、秘密警察ネットワークと構成組織が酷似しています。
集団ストーカーは、探偵、公安、宗教団体、マフィア（ヤクザ）など単一組織の強制尾行や組織工作とは別の犯罪であり、明確に区別することが大切です。
目的
集団ストーカーの基本的な目的は、ターゲットを社会的に抹殺することです。
ターゲットを統合失調症や社会不適合者に仕立て上げ、社会的発言力を奪い、影響力のない人間に変えて人生をコントロールするのが狙いです。
本当の目的は、システムを所有するごく一握りの支配者層の権力を維持・拡大することにあります。究極の目的は、「少数の権力者が地球全体を遠隔コントロールするシステム＝人工知能政府樹立」のための基盤づくりおよび、データ収集のための人体実験台の確保です。
【目的一覧】
・反抗的な人間を支配しやすい人間に改造（洗脳）する
・秘密警察ネットワークおよび監視システムの拠点づくり
・非人道兵器や先端科学兵器を利用した人体実験台（人間モルモット）を複数確保する
・権力者の所有する共同体から異分子を排除する（村八分）
・権力者の財産と限られた利権の永続的確保
・傭兵、技術工作員、末端奴隷の長期的育成・管理
・血統管理とカースト制度の維持
・人工知能世界統一政府樹立という目的を達成するための円滑材および、事前実験
・権力者の新たなる娯楽、生贄
・政治の永続的コントロール
・新たなる軍隊の開発・実験
・帝国主義的な植民地拡大、植民地管理
・大衆や植民地住民の思想や生体情報の遠隔分析
・電磁波で遠隔プログラム可能なロボット人間の大量生産・配置
・国家犯罪や内部告発の隠ぺいプログラム
・人間を超えた人工知能を育成するための膨大な人体実験台の確保
・第六世代兵器、非人道的兵器開発のための人体実験台確保
・病気誘発による医療利権拡大、暗殺による資産強奪
・疑似精神病誘発による精神医療利権の拡大
・売国スパイ育成、自覚なき工作員・協力者の大量生産
・国家権力、軍・警察権力の拡大
・遠隔からの拷問、尋問、思考盗聴システムの開発
・各民族の人体の脳地図、神経地図、遺伝子データ、行動パターンの収集
・電磁波兵器を利用した諜報スキルの開発と、工作員の育成
・各国の各民族の完全な取扱説明書（プログラム）の作成
※最大の目的は、全ての国家のすべての民族・個体の分析にあります。そのために、膨大なターゲットの個人情報、生体情報を人工知能に機械学習させています。
集団ストーカーの基本的な構成要素
集団ストーカーには、以下の3つが複合的に使われています。
１．高度な科学技術
スパイ協定で結ばれた各国の秘密警察ネットワーク（高度電子工学を利用した監視システム含む）により、日本はもとより海外に移住しても自動監視が継続される仕組みです。
対人レーダーによりターゲットは自動追尾され、人工知能と繋がった電磁波兵器や音響兵器等により自動で遠隔的な拷問行為が365日持続的に行われます。
２．本物のスパイ工作
家宅侵入、パソコンのハッキング、飲食物への毒物の混入、放射性物質の散布など、本物のスパイ工作が行われます。その様はまるで、ターゲットを特殊技術維持のために訓練の練習台にしている様でもあります。
３．心理学と脳科学を悪用した精神破壊工作
集団ストーカーには、脳科学と心理学を悪用した高度な精神破壊工作のマニュアルが利用されており、人海戦術を利用しターゲットの個人の精神を科学的に破壊する手段が使われます。
嫌がらせではなく、心理的虐待・拷問です。
集団ストーカーの流れ
1.ターゲット及び家族、家系、関係者の徹底的な調査・分析
2.電磁波兵器網と工作員配置の仕込み期間
3.集団ストーカー（Targeted Individuals）の開始
4.電磁波兵器網の完成、本格的なテクノロジー犯罪（極秘人体実験)の開始
5.移動型工作員の大幅な減少、定住型工作員の増加
6.超長期的人体実験、秘密工作、隠ぺいのための洗脳と工作
7.定期的なプロジェクトの見直し・修正
全ての被害者に共通しているのは、アンテナや通信線、監視カメラ等、LED電灯が自宅周辺及び、居住エリアに急増することです。都市部ではすでに電磁波兵器網が完成しているため、いきなりテクノロジー犯罪が始まる人も多くいます。軍事用アンテナであれば半径1000km以上先までターゲットを自動追尾し、遠隔生体監視、遠隔攻撃、遠隔洗脳をすることが可能です。
日本列島ののどこに行ってもテクノロジー犯罪からは逃れられません。
集団ストーカーの手法は、スパイ工作と一致
集団ストーカーの手法は、実践スパイ技術ハンドブック（ISBN9784562040971）の内容とも一致しており、心理的虐待には脳科学と心理学に関する高度なスキルが利用されているため、シンクタンクの心理戦争プログラムや諜報機関の心理工作が元になっています。
嫌がらせではなく、戦術的スパイ工作のターゲットにされているという自覚を被害者は持つ必要があります。
加害を行う中核部隊は常に連携が取れているため、指令センターと、戦術指揮統制システムが使われていると予測できます。末端工作員には、僅かな情報しか与えられておらず、工作のタイミングがずれることもよくあります。プロの工作員と、素人の協力者が混在しています。
集団ストーカー被害者＝統合失調症というデマが広がる理由
日本国内の統合失調症の診断基準には、世界保健機関（WHO）が作成しているICD「疾病及び関連保健問題の国際統計分類（International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems）」と、アメリカ精神医学会が出版しているDSM「精神障害の診断と統計の手引き（Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders）」が利用されています。
ICD「疾病及び関連保健問題の国際統計分類」と、DSM「精神障害の診断と統計の手引き）」には、精神工学兵器を利用し統合失調症の症状を遠隔から人為的に再現できる危険性について記載されていません。本来は、ICDとDSMにテクノロジー犯罪（サイバー拷問）の犠牲者を正しく見極める基準が導入されるべきです。
精神侵略技術を考慮した新しい精神病の診断基準の必要性について キャロル スミス
http://www5f.biglobe.ne.jp/~terre/JPSS_gothic.htm
テクノロジー犯罪の存在さえ否定する人は、国連がテクノロジー犯罪（サイバー拷問）を認め国際連合人権高等弁務官事務所のサイトにもこの犯罪が記載されていることを知ってください。思考盗聴、音声送信などは特許になっており、SFではなく実在する技術であることを全ての精神科医と被害者の関係者が知っておく必要があります。
